火災に対する対応

住宅の火災予防対策は大きくは３つのカテゴリーに分けることができます。第１に構造制限、第２は内装制限、第３が機器による予防です。構造制限は柱や梁、壁などの構造部分が対象で、燃焼により各材の必要な性能（材寸）が一定の時間はなくならないことが求められます。耐火構造や準耐火構造、防火構造、準防火構造などがあります。近隣からの火災の場合、1階は境界（道路中心線）から３ｍ、2階以上で５ｍに延焼ラインが設定されます。延焼ライン内であれば火が届く可能性が高いので、構造制限が必要になります。次に、内装制限ですが、必要な性能としては一定の時間は着火しないことを求められます。不燃、準不燃、難燃などがあります。例えば2階建ての家の1階でガスコンロを使う場合は、その近辺は内装制限の仕様に適合した材料を使用しなくてはいけません。最後に機器による予防ですが、排煙設備（窓）や火災警報器が対象で火災が発生した場合は避難を助けてくれます。因みに室内で火災が発生した場合、一般的に天井材の種類が延焼範囲の拡大や延焼スピードを決定することになるので、火災の発生の確立が高い部分では普通の木材を使用することはお薦めしません。ただし、不燃処理をしている木材を使うのであれば、問題ないかと思います。